地球温暖化防止に役立つとされる「カーボンオフセット（二酸化炭素排出分の相殺）」を取り入れた商品やサービスが増えてきた。
中元の季節を迎え、ギフト向けでも「排出相殺」をうたう商品が相次いでいる。
日経新聞の消費者調査では、「買いたい」意向が３割を超え消費者の関心は高まってきた。
ただ、購入経験者は一割未満。
普及には仕組みの明瞭さや品ぞろえなどの課題がある、
あるデパートで「カーボンオフセット型中元ギフト」の販売が始まった。
中元は店舗営業や贈り先への配送で二酸化炭紫(co2)が発生するが、排出分と同量のCO2を吸収する植林活動の費用をデパート側が負担して相殺、環境には優しい、との理屈だ。
コーナーには、こうした説明を記したパネルがある。
販売初日の売り上げは中元全体の５％程度と、ほぼ想定通り。
中元ではビールと食用油のみが対象だが、客からは「どんな種類があるのか」といった問い合わせが多い。
「炭素の相殺」の意で、二酸化炭素排出分の相殺を意味する。
企業活動や個人の日常生活から排出される二酸化炭素(CO2)に相当する量を、CO2排出枠の購入や風力など自然エネルギー利用、CO2を削減する植林活動への寄付などで埋めあわせる手法。
カーボンオフセットに充てる排出枠には、国連がCO2の削減効果を認定した排出枠（CER）を用いるのが基本で、京都議定書に定められた日本の温暖化ガス削減目標の達成にも役立つ。
CERのほかに、削減効果を算定した排出枠で相殺したとする場合でも、広くカーボンオフセットと称されている。
消費書が費用負担する場合は、相殺の仕組みを確認するなど注意が必要だ。
