●「リア充」
そもそもは数年前、ネット掲示板の常連たちが、ネットじゃなくてリアル(現実)の世界で「充実した毎日を送っている人」を、多少やっかみを込めてこう呼んだのが始まりとされている。
リアルに充実、だからリア充。
たとえば誰かが掲示板やブログで「彼女とラブラブで、バイト先でも友達がいっぱい」みたいなリアル充実自慢をした日には、もう大変。
「リア充、乙(おつかれ)」とネット住人にポコポコに攻撃されたりした。
そんなリア充だが、最近は毒が薄まって、単に「忙しい」とう意味で使われることも増えている。
●大人食いしてますか？
「大人買い」とは、子供のときに買ってもらえなかった反動で、マンガを何十巻も一気買ったり、ガチャガチャの景品を段ポ一ルで注文したり、駄菓子を箱買いしたっり、暴飲暴食ならぬ、とんでもない「暴買」をしてしまうこと。
最近、この派生モノとして、よく聞くようになったのが「大人食い」。
子供のころ大人に止められたりして、お腹いっぱい食べられなかったものを、大人になって心ゆくまで食べることを言う。
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●離カツはひっそりと勉強
「離カツ」は、最近、ドラマのタイトルにもなって、よく聞くようになった。
学生は「就カツ(就職活動)」にいそしみ、アラフォーシングルは、合コンに積極的に参加したりする「婚カツ(結婚活動)」に精を出す。
離カツは、
おもに女性が、それもこっそり、離婚に向けて活動することを言う。
たとえば離婚の法律を勉強したり、共通の友人に事情を話して味方につけたり。
ネットの「慰謝料計算サイト」なんかも、離カツの強い味方として知られてるらしい。
なかには「人生の大事なことを、活動とは何事だ!」と怒る頭の固いおじさんもいそうだが、そういう人こそ、『着々と離カツしてきた妻に、突然離婚を突きつけられたりするわけで。
活動で手に入れた結婚を、また活動で解消する。やっぱり人生は、ほしいものの連続。
●イラっとする名前（最近の子供の名前）
「イラネーム」とは、何て読むのか難しい名前のこと。
人の名前は、使う漢字に法規制があるが、読み方は基本的に自由。
親が名付けに凝りすぎて、ちょっとやそっとじゃ読めない名前が増えていると言われている。
こんなの名前読めません！
「宇宙」⇒「ナサ」くん。
「天使」⇒「ミカエル」ちゃんと。
「光宙」⇒「ピカチュウ」くん。
「綺麗麗」⇒「(キララ」ちゃん。
読めないし、イラっとする。だからイラネーム。
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●カーボンオフセット
地球温暖化防止に役立つとされる「カーボンオフセット（二酸化炭素排出分の相殺）」を取り入れた商品やサービスが増えてきた。
中元の季節を迎え、ギフト向けでも「排出相殺」をうたう商品が相次いでいる。
日経新聞の消費者調査では、「買いたい」意向が３割を超え消費者の関心は高まってきた。
ただ、購入経験者は一割未満。
普及には仕組みの明瞭さや品ぞろえなどの課題がある、
あるデパートで「カーボンオフセット型中元ギフト」の販売が始まった。
中元は店舗営業や贈り先への配送で二酸化炭紫(co2)が発生するが、排出分と同量のCO2を吸収する植林活動の費用をデパート側が負担して相殺、環境には優しい、との理屈だ。
コーナーには、こうした説明を記したパネルがある。
販売初日の売り上げは中元全体の５％程度と、ほぼ想定通り。
中元ではビールと食用油のみが対象だが、客からは「どんな種類があるのか」といった問い合わせが多い。
「炭素の相殺」の意で、二酸化炭素排出分の相殺を意味する。
企業活動や個人の日常生活から排出される二酸化炭素(CO2)に相当する量を、CO2排出枠の購入や風力など自然エネルギー利用、CO2を削減する植林活動への寄付などで埋めあわせる手法。
カーボンオフセットに充てる排出枠には、国連がCO2の削減効果を認定した排出枠（CER）を用いるのが基本で、京都議定書に定められた日本の温暖化ガス削減目標の達成にも役立つ。
CERのほかに、削減効果を算定した排出枠で相殺したとする場合でも、広くカーボンオフセットと称されている。
消費書が費用負担する場合は、相殺の仕組みを確認するなど注意が必要だ。
●ストックオプション
社員に自社株贈与は、報酬の一環、人材確保狙う
新興企業の間で、創業社長が報酬の一環として保有する自社株を社員に無償で譲渡する動きが相次いでいる。
株価や業績に対する社員の意識を高めながら、社員に報い、優秀な人材をつなぎとめる狙い。
昨年の法改正でストックオプション(株式購入権)の評価額を費用計上する必要が生じ、負担の重い新興企業がストックオプションを利用しにくくなったことが背景にある。
10月に大証ヘラクレスに上場した半導体製造装置販売の会社は、創業者で筆頭株主の社長が保有する同社株式の一部を社員に無償で譲渡する。
社歴10年末満の在籍する社員が対象。
上場前に株式を取得した人には１株、しなかった人には２株を付与し、不公平感をなくす。
譲渡総数は３３株で、社長が保育する株式の１％弱。
株価は３１８，０００円で、譲渡総額は１，４１９万円となる。
ある半導体開発会社も、創案者の社長が保有株のうち、１％強にあたる株を社員に贈与した。
創業者の株式を贈与する方式の報酬制度は、現金でボーナスを渡すのと違い、企業には費用負担がなく、資金の社外流出もない。
市場に流通する株式を増やし、売買しゃすくできる利点もある。
上場まもない企業では、上場前に安く自社株を取得した社員とその後に入社した社員で資産格差がつきやづ<、不公平感の解消に役立つ。
ただ、保有株を減らすことになる創業者にとっては、株価の上昇につながらないと持ち出しが大きくなる。
制度の継続性も課題の一つだ。
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| ストックオプションー儲けのレシピ |
日本でストックオプションの導入が認められたのは1997年。
調査によると、2006年６月までにストックオプションを導入した上場企業数は1574社に上る。
中でも新興企業が役員や社員への報酬手段として採用する例が多い。
権利の行使時には一株利益が希薄化するものの、ひとまず資金が外部流出せず人件費が膨らまないストックオプションは有効だった。
ところが06年５月の会社法施行で状況は一変する。
07年３月期決算からストックオプションの評価額を販管費に計上することが義務付けられ、利益の圧迫要因となったからだ。
●デジタル万引き
書店で本を買わずに、必要な情報だけを写真撮影する行為は、「デジタル万引き」と呼ばれる。
カメラ付き携帯電話が普及し始めた2003年ごろから業界で問題視されるようになった。
対象になるのは雑誌の情報が多い。
携帯電話販売などを手がけるネプロジャパンの03年の調査(有効回答数約６千人)によると、「料理レシピ(14％)」「レストランなどの店情報(13％)」などがターゲットになりやすいという。
日本雑誌協会では、インターネットの普及で、最近は情報は無料で取得するものという意識が強まっている。
そのうえ若い世代は雑誌を一冊買うなら携帯電話代に回したいのだろうととため息をつく。
東京の八重洲ブックセンター本店では、店内の写真撮影はデジタル万引きに限らず全面禁止している。
しかし、「書籍を撮影する顧客は増え続けている」という。
「携帯電話のメールを見ているだなのか一見区別がつきにくいうえ、顧客相手に強い態度はとりにくい」と頭を悩ませる。
同店は現在、雑誌コーナーに撮影禁止を求めるポスターを張っているが、今夏からは全フロアに広げて、マナー順守をさらに強く訴える方針だ。
弁護士は「現物の本を万引きしたら窃盗罪に問われるが、情報は刑法が同罪の対象を定める財物ではない」と指摘する。
デジタル万引きと言う表現は、あくまでも業界が顧客マナーに訴えるために作ったキャッチフレーズだと言う。
刑法は形のない電気は財物と定めているが、それ以外は情報のような無体物を一般に財物とはみなしていない。
作家などの著作権者に無断で、書籍撮影といった複製行為をした場合、著作権法上の権利侵害にあたる可能性はある。
しかし、「その場合でも違法となるのは、その写真を業務で利用したり、インターネットで広めるなどの公送信をした場合などに限られる」(ネット関連法務に詳しい弁護士)。
個人的な利用のためのメモを取る感覚で撮影する分には違法とはみなされない。
著作権法は、個人が家庭内などで著作物を使用ずるための複製行為(私的複製)は例外的に、権利者の承諾なしに行って良いとしているためだ。
ただ、個人的な楽しみのためであっても、撮影行為自体が著作権法違反となる場合もある。
07年８月、劇場などでの映画の録音・録画を禁じる「映画盗撮防止法」が施行された。
同法は、著作権法の私的複製から、劇場での撮影行為を除外した。
デジタル万引きを刑法や著作権法で罪に問えないため、書店としては顧客のマナーに訴えるのが現実的な対応だ。
マナーを守らない顧客が後を絶たない以上、店内の撮影行為を禁止することが不当とまでは言えない。
店側には民法上、建物を管理する権限があるからだ。
法的に言えば、顧客は店に「入らせてもらっている」立場にある。
そのため、店側が合理的な範囲で「立ち読み禁止」「メモ禁止」「撮影禁止」などの条件を顧客に求めることは自由だ。
最高裁で今年４月、ビラ配りのために旧防衛庁宿舎に立ち入った市民団体の住居侵入罪が確定した。
ビラ配布を禁じる看板があったにもかかわらず入ったことに対し、同罪の成立を認めた。
この判決からも、「書店がポスターなどで明確に意思表示しているにもかかわらず、しつこく撮影を続ければ、住居侵入罪に問われてもおかしくない」(弁護士)という。
書店側は「本屋は本を売るのが商売。撮影だけして買わずに帰る行為がいかがなものか、常識的に考えてほしい」 と訴えている。
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